委員長から

　テラヘルツ波は１兆ヘルツの高周波の電波・光子です。その研究領域は、量子・ナノ、バイオ、情報通信(ICT)といった、現代の科学技術を引っ張る３分野と密接に関わっており、生活、健康、情報などにおいて、社会のイノベーションへの期待が大きい分野です。これまでの研究開発により、テラヘルツ波の科学技術は着実に開拓が進み、計測・分析機器、電子・光デバイスなどにおいて、テラヘルツ産業の芽が出ていますが、まだ社会の期待に応えるまでにいたっていません。 世界では、近年、テラヘルツ波関連の研究発表数の伸びがやや緩やかになっているものの増加がつづいています。その中で、中国の後追いは激しく、最大数の研究発表となっていますが、我が国は、現在もテラヘルツ波分野における科学技術のポテンシャルにおいて，欧米に並んで、先導的立場を保持しています。 これまでの研究開発により、テラヘルツ波科学技術は、デバイス、計測、通信などの応用において、大きなポテンシャルをもつことを示してきました。それらの可能性を発展させ、新産業、社会実装に結び付けることが、これからの課題です。 「テラヘルツ波科学技術と産業開拓第182委員会」は、学・官の第一線の研究者・専門家と民間の産業人・研究者・技術者が、組織や分野を越えて連携し、テラヘルツ科学技術にかかわる知識・情報を集約し、学術研究に基づく研究シーズと産業・社会からのニーズの融合をはかり、現在の課題の抽出、新しい研究課題の発掘、研究開発の発展方向の検討を行い、産業化・社会貢献のための研究力向上に貢献する活動の場を提供します。

（廣本 宣久　静岡大学名誉教授）

委員会の設置について

(1) 設置の目的

　分野を超えた学・官界と産業界の研究者・専門家等の協力により、テラヘルツ波・光科学技術分野の学術研究に基づくシーズと産業・社会からのニーズとを融合し。産業・社会の進歩・発展に寄与するため、委員会・研究会等の活動を行う。

(2) 委員会の沿革

2005年４月
　　日本学術振興会
　　　研究開発専門委員会「テラヘルツ波による物質・生命の科学と応用」設置
　　　（2008年３月まで）

　2008年10月
　　日本学術振興会
　　　産学研究協力委員会「テラヘルツ科学技術と産業開拓第182委員会（第一期）」設置
　　　（2013年９月まで）

　2013年10月
　　日本学術振興会
　　　産学研究協力委員会「テラヘルツ科学技術と産業開拓第182委員会（第二期）」設置
　　　（2018年９月まで）

　2018年10月
　　日本学術振興会
　　　産学研究協力委員会「テラヘルツ科学技術と産業開拓第182委員会（第三期）」設置
　　　（2023年９月完了予定）

(3) 委員会の活動

　委員会・研究会は、原則的に委員以外に非公開で行う。
　定例研究会を、基本的に年4回、４つの分科会が持ち回りで担当して開催する。

　　４つの分科会（第三期）
　　　第１分科会　光源・検出器
　　　第２分科会　分光
　　　第３分科会　デバイス
　　　第４分科会　アプリケーション